研究

フレイル予防を通じた健康寿命のまちづくりを達成すべく、本機構ではフレイル予防に資するエビデンスから住民主体（フレイルサポーター）による栄養・運動・社会参加を軸とした包括的フレイルチェックを開発した。フレイルチェックは全国１００自治体が導入しているが、本プロジェクトでは、その中でも有数のフレイルチェック導入モデル自治体との産官民連携により、高齢住民が評価したフレイルチェックデータと、自治体の介護レセプトデータの連携データを構築する。その上で、フレイルチェックの結果が将来の介護予測に有用か否かを検討することで、フレイルチェックの結果と介護認定状況や将来の新規認定との関連、ハイリスク基準などを明らかにすることで、全国フレイルチェック導入自治体で活用できる介護予測システムを構築する。

地域貢献活動を行っている【支え手側】の生きがいを最適化すフレイルチェック導入モデル自治体（具体的には、千葉県柏市、東京都西東京市、神奈川県平塚市、他）のマルチフィールドデータを活用して、フレイルチェックデータと介護レセプトデータの連結したデータセットを構築する。この構築データを二次利用することで（1）フレイルチェックの結果が将来の介護認定や死亡等のアウトカムを予測し得るのか、どの程度のインパクトがあるのか（2）フレイルチェックの全22項目でどの項目が介護認定等のアウトカムにより強く関連するのか、地域差はあるのか（3）介入対象者の基準（ハイリスク基準）の構築、そして（4）介護認定を受けにくい者の特徴などを明らかにする。