活動レポート

2022年3月9日（水）に、高齢社会総合研究機構の2021年度の総括として「ジェロントロジー総合研究が拓く新未来像」と題したシンポジウムを、オンラインで開催しました。
本会は、東京大学高齢社会総合研究機構が「高齢社会総合研究学・ジェロントロジー」の取り組みを通して、これから先の１０年を展望することをテーマとしたオンラインシンポジウムで、358名の方にご登録いただき、当日も多くの方々にご視聴いただきましたことに、感謝申し上げます。

第1部では、１年間取り組んできた産官学民連携における研究及び教育活動の報告として、地域連携のアクションリサーチの報告を、大月副機構長、二瓶准教授、孫特任講師、田中特任研究員から報告いたしました。また、産学連携プロジェクトの展開として、イオン株式会社様、株式会社NTTドコモ様、大和ハウス工業株式会社様からご発表いただきました。さらに実践践型教育WING-GLAFSでの取り組みについて、学生からの発表がありました。

また第2部では「新たな健幸、新たな生きがい、新たなwell-being～産官学民協働からの創造～」をテーマにパネルディスカッションを実施いたしました。産業界としてマルタマフーズ株式会社様、東京ガス株式会社様より事例紹介をご実施いただき、さらに豊島区及び八王子市の住民も交えてのディスカッションを実施いたしました。
産業界からは、ビジネスとしての収支だけでなく、それ以外の付加価値にも着目し取り組むことが、社員のモチベーションアップにつながることや、人生がワクワクする、という見せ方が必要、との意見が挙がり、住民からは、コロナ禍によりフレイルがより注目されており、フレイルチェックやまちづくりにさらに注力していきたい、住民のコミュニケーションを推進して地域に貢献していきたい、とのコメントを頂きました。
祐成副機構長からは、シンポジウムの中でキーワードとなっていた、コモンズ（＝共に生きる）は“私”と“公”の間であり、共感が大切であるという視点は分野横断で共有できるのでは、とのコメントがあり、大月機構長からも、研究としてコモンズの評価にまさに取り組んでおり、さらに推進していきたいとの力強い発言がありました。
最後に、飯島機構長からは、コロナに負けずにジェロントロジー研究を推進し、多様な産業界との二人三脚に取り組むとともに、地域住民のみなさんと一緒に、着実にローカルコモンズを積み上げ、提言を出すべく今後も協力いただきたい、と総括し、3時間超のシンポジウムが終了いたしました。

東大IOGでは、ジェロネット会員企業を対象に教員や参加企業でフリーディスカッションを行う場“サロン“を定期的に開催しています。
サロン「アクティブへルス&ケア」におきましては、飯島勝矢機構長を交え、2か月に1回のペースで開催しております。
7月21日（水）のテーマは「異業種での情報交換から”生活者の健康観”を知る」と題し、13社の企業に加え、GLAFS学生、IOGメンバーなど合計20人が参加し、参加企業の皆様から披露いただいた生活者の実態にまつわる情報を基に、ディスカッションを実施いたしました。
議題の一部をご紹介させていただきますと、大塚製薬工場様からは、この時期気になる熱中症や脱水の実態についてご紹介があり、企業目線と医師目線から意見交換を実施し、情報伝達や意識変容の難しさについて改めて共感するに至ったり、日清オイリオ様からは、食に関する年代別の意識調査結果を紹介いただき、高齢者のカロリー摂取をためらう意識が浮き彫りになり、カロリー摂取のギアチェンジに活用可能な機能性油脂商品の特徴やその購買層について、メーカーの立場と小売業の立場から生の声を伺うなど、議論は多岐にわたり、あっという間の2時間となりました。